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オフィスと年商の関係
  『2001年版SOHO白書』では、SOHOの実態に迫るため、専業・副業別分析を行なっています。これは、SOHOを対象とした調査の多くが、専業・副業を分けずに集計しているため、特にSOHO事業の年商が少額であるという評価がなされ、「SOHOでは食べていけない」という誤解を生じているからです。

SOHO事業の年商は、専業では300万円以上の者が37.9%であることがわかりました。
さらに、オフィスが自宅か、独立・共同事務所かという視点で分析すると、独立・共同事務所で仕事をしているSOHOでは、57.7%が年商500万円以上であるという結果が出ました。

 (オフィス別直近の年商)
  自宅 独立・共同事務所
100万円未満 63.0% 23.1%
100〜300万円未満 14.5% 13.5%
300〜500万円未満 10.5% 5.8%
500〜1000万円未満 8.2% 21.2%
1000〜3000万円未満 2.3% 19.2%
3000〜5000万円未満 0.8% 5.8%
5000万円以上 0.8% 11.5%
(資料:SOHOシンクタンク「SOHO白書アンケート調査」 実施時期:2000年5月〜7月)

高い賃貸料を払えるだけの仕事量をこなしているためなのか、仕事量が増えて自宅では不都合になったので事務所を借りているのか、理由はわかりません。
しかし、独立の事業体として事務所を運営できるSOHOが数多く存在することは、SOHO事業の力強さ、発展性を物語っているものだと思います。もちろん、自宅で仕事をしているSOHOの方も、高い年商を上げている方がいることは、心強い限りです。

オフィス別の分析は、このほかにも「通信手段」や「営業ツール」など、特徴が出ているものがあり、興味深い結果になっています。

 

 



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